- 産後なかなか体重が戻らない理由
- 「産後太り」と「肥満症」の違い
- 「肥満症」の受診を考えるポイント
産後2年経っても体重が戻らない3つの理由
出産という大きなライフイベントを経て、育児や仕事に追われる日々の中で、気がつけば産後2年が経過しても体重が妊娠前の水準に戻らないと悩む方もいらっしゃるかもしれません。SNSなどで「産後すぐに痩せた」という他者の成功体験を目にすると、自分を責めてしまうこともあるでしょう。しかし、産後2年経っても体重が減らない背景には、個人の努力や意志の強さだけでは解決できない、体の変化や生活環境など、さまざまな要因が関係していることがあります。

出産後のホルモンバランスの変化
妊娠中から出産後にかけて、女性の体内ではホルモンバランスが大きく変化します。妊娠を維持するために大量に分泌されていた「エストロゲン」や「プロゲステロン」といった女性ホルモンは、出産を終えた直後から急激に減少します。これらのホルモンは単に妊娠に関わるだけでなく、脂質代謝を促したり、食欲を適切にコントロールしたりする役割も担っています。出産によってこれらの分泌量が急減すると、体内では一時的に脂肪を蓄えやすくなり、かつ食欲を抑制しにくくなる傾向が生じます。通常であれば時間の経過とともにホルモンバランスは安定していきますが、育児による不規則な生活やストレスが重なると、生活習慣の変化などが重なることで、体重管理が難しい状態が続くことがあります。
妊娠・出産後の活動量や筋肉量の変化
妊娠期間中は、お腹が大きくなるにつれて体を動かすことが肉体的な負担となり、日常的な運動量が低下しがちになります。この運動量の減少に伴い、全身の筋肉量が減少してしまうケースが見られます。筋肉は、人間が特に運動をしていなくても生命維持のために消費するエネルギーである「基礎代謝量」の多くを占める重要な組織です。筋肉量が減少した状態で出産を迎えると、基礎代謝が低い、つまり「消費カロリーが少ない体」のまま産後の生活を送ることになります。産後2年が経過しても、仕事や育児の忙しさから筋肉量を回復させるための運動や生活習慣を取り戻せていない場合、妊娠前と同じ食事量を摂取していても消費しきれず、余剰なエネルギーが脂肪として蓄積され続ける原因となります。
授乳終了に伴う消費カロリーの減少
授乳期において、母乳を生成するためには毎日多くのエネルギーが消費されます。しかし、子どもが成長して2歳前後になり、離乳が完了して授乳が終了すると、この大きな消費カロリーの枠が徐々に減少します。授乳期間中の高い消費カロリーに慣れてしまった食習慣を、卒乳や断乳のタイミングで即座に縮小させることは容易ではありません。消費カロリーだけが減少し、摂取カロリーが据え置きのままとなることで、産後2年目のタイミングで体重が減らなくなったり、逆に増加に転じたりする現象が引き起こされます。
産後に自力でダイエットするのが難しい理由
産後2年が経ち、育休から職場へ復職して1年ほどが経過した時期は、生活環境の変化に伴い自力でのダイエットが難しい時期でもあります。生活の優先順位の最上位に仕事と育児が位置するため、自身の健康管理に割くリソースが物理的にも精神的にも不足しがちになります。
仕事や育児で運動時間の確保が難しい
職場復帰後の生活は、朝の送り出しから業務、夕方の迎え、夕食の準備や寝かしつけまで、分刻みのスケジュールで進行することが多くなります。このような状況下では、自分のためにまとまった時間を捻出し、ウォーキングやジムでのトレーニングといった活動を行うことは現実的ではありません。運動時間を確保しようとすれば、睡眠時間や体力を削る必要があり、日常生活の維持そのものが難しくなる懸念が生じます。結果として、日常生活の中で意識的に消費カロリーを増やす行動を単独で実践することは難しく、自力での体重コントロールの限界を感じる大きな要因となります。
ストレスや睡眠不足が食欲を増やしてしまう
育児では、夜泣きへの対応や突発的な体調不良による夜間対応など、まとまった睡眠時間を確保しにくい環境が続きます。睡眠不足は、単なる疲労感にとどまらず、体内の食欲調節メカニズムに直接的な影響を及ぼします。睡眠時間が短くなると、食欲を抑えるホルモンである「レプチン」の分泌が低下し、逆に食欲を高めるホルモンである「グレリン」の分泌が増加することが報告されています。さらに、仕事と育児の両立による慢性的なストレスは、ストレスホルモンと呼ばれる「コルチゾール」の分泌を促進します。コルチゾールの分泌が慢性的に増えると、生活習慣病などにつながると考えられています。これらの生物学的な変化により、個人の意志とは関係なく食欲が増幅され、自力での食事制限が難しい状況が作り出されます。
要注意!その産後太り、病気かも?
長引く体重増加を「産後の体型の崩れ」や「自己管理の甘さ」として捉えてしまう場合もあるかもしれません。健康診断で特定の数値に異常が認められる場合は注意が必要です。その状態は、単なる肥満ではなく、医療的なアプローチが必要な疾患である可能性があります。
「産後太り」と「肥満症」の違い
一般的な言葉として使われる「産後太り」や「肥満」と、医学用語である「肥満症」には明確な違いが存在します。「体重(kg)÷身長(m)²」で計算される体格指数(BMI)が25以上である状態を「肥満」と呼び、これは病気を意味するものではありません。一方、「肥満症」は、BMIが25以上の肥満状態であり、かつ肥満に起因する健康障害(高血圧、脂質異常症など)を合併している、あるいは内臓脂肪型肥満がある状態と定義されています。例えば、産後に体重が増加したままで、健康診断において「脂質異常症」や「高血圧」といった指摘を受けた場合、それは単なる肥満にとどまらず、医学的に減量治療を必要とする「肥満症」という病気に該当する可能性も考えられます。
肥満症について詳しく知りたい方は、「肥満症とは?「太っている」と「病気」の境界線と治療の必要性」の記事もご覧ください。
受診を検討したいチェックリスト

自身が医療的な介入を必要とする肥満症の可能性がある状態に該当するかどうかを、簡単に把握するための指標は以下のとおりです。
- 現在のBMI(体重(kg)÷身長(m)²)が25以上である
- 健康診断で血圧の数値が高め(高血圧)であると指摘された
- 血液検査でコレステロールや中性脂肪の数値に異常(脂質異常症)があると言われた
- 空腹時血糖値やHbA1cの数値が高く、糖代謝の低下を指摘されている
- 健康診断で尿酸値が高い、あるいは脂肪肝の疑いがあると言われた
BMIが25以上であり、かつ肥満症に関わる健康障害に関する項目に1つでも該当する場合、あるいは健康障害の数値が基準値に近づいている場合は、肥満症またはその可能性がある状態 として捉え、医療施設への受診を検討しましょう。
肥満症を放置するリスク
肥満症を「ただ体重が重いだけ」として治療せずに放置することは、将来的な健康維持においてリスクを伴います。例えば、高血圧や脂質異常症が持続すると、血管の内壁に慢性的な負荷がかかり、血管が硬く、狭くなる「動脈硬化」が進行する原因となります。動脈硬化が進行すると、将来的に心筋梗塞や狭心症といった心疾患、あるいは脳梗塞や脳出血といった脳血管疾患の発症リスクを高めることにつながります。また、インスリンの働きが低下して2型糖尿病へと移行したり、体重の負荷によって膝関節や腰に痛みが生じる運動器疾患を併発したりするなど、生活の質(QOL)を大きく低下させる要因が連鎖的に増える懸念があるため、早期に医学的な対処を行うことが推奨されます。
「肥満症」は治療を受けられる
肥満症と診断された場合は、医療機関で医師の指導のもとで治療を受けることができます。医療の枠組みを利用することで、医師などの専門家によるサポートを受けながら治療を受けることができます。
どんな治療を行うか
医療機関における肥満症の治療の基本は、過度な食事制限や過酷な運動ではなく、持続可能な生活習慣の修正を目指す「食事療法」「運動療法」「行動療法」です。医師や管理栄養士などの専門スタッフが、患者の具体的なライフスタイルや勤務形態、育児環境を丁寧にヒアリングし、実行可能な範囲での食事内容の見直しや、日常生活の中で行える細かな身体活動の増加を提案します。行動療法では、毎日体重を測定して記録することや、どのような場面で食べ過ぎてしまうのかを客観的に分析し、無意識の悪習慣を修正していくアプローチをとります。また、「食事療法」「運動療法」を十分に行ったものの、効果が見られない患者さんには、「薬物療法」も検討されます。その他、健康診断で指摘された高血圧や脂質異常症といった合併症に対して、必要に応じてお薬による治療を並行して行い、体の数値を安全な基準へとコントロールしていきます。
どこで受診できるか
肥満症の診療を受けたい場合、どの医療機関を受診すればよいか迷うことも多いでしょう。主な受診先としては、一般の内科のほか、「糖尿病内科」「代謝内科」「内分泌内科」といった専門の診療科が挙げられます。また、地域の総合病院や専門クリニックの中には「肥満外来」や「生活習慣病外来」という名称で専門の窓口を設置しているところもあります。まずは、手元にある健康診断の結果を持参し、近隣のかかりつけ内科を受診して相談をしてみましょう。そこで専門的な治療が必要と判断された場合、適切な専門医療機関への紹介を受けることも可能です。
保険適用で治療を受ける条件
医療機関で肥満症の治療を保険診療で受けるためには、一定の医学的基準を満たしている必要があります。具体的な条件は、BMIが25以上であり、かつ肥満に起因する健康障害(高血圧、脂質異常症など)を1つ以上合併していると医師が診断することです。一般的には、BMI25以上で肥満に関連する健康障害を伴う場合などに「肥満症」と診断され、医師による生活習慣の指導や合併症の治療が保険診療の対象となることがあります。ただし、肥満症そのものに対する「治療薬」や「外科治療」を保険適用で受ける場合には、BMIの数値や合併症の数などにさらに細かく厳しい条件が定められています。最終的な診断や保険適用の可否は、診察や検査結果を踏まえて医師が判断します。
まとめ
産後2年が経過しても体重が戻らず、健康診断で数値の異常を指摘された場合、それはあなたの努力不足や自己管理の甘さが原因ではありません。妊娠・出産に伴う体の変化や、復職後の過酷な環境が影響して生じた「肥満症」を含む健康上の問題が背景にある可能性が考えられます。仕事と育児に追われ、自分の時間を確保することが難しい今だからこそ、一人で抱え込まずに医療機関を頼ることも一つの選択肢です。医療従事者のサポートを受けながら、無理のない範囲で健康な体を取り戻し、将来の病気を予防するための第一歩を踏み出してみてはいかがでしょうか。
参考資料
- 日本肥満学会「肥満症診療ガイドライン2022」「あなたの肥満、治療が必要な「肥満症」かも!?」
- 厚生労働省「睡眠と生活習慣病との深い関係」「身体活動とエネルギー代謝」「女性ホルモンとうまく付き合っていくには?」
- 日本産婦人科医会「ストレスホルモン」
監修
奥田 英伸 先生